アクテル、100万ゲート設計に対応する統合設計環境Liberoを無償で提供

Fusion PSC、ProASIC3、ARM7対応デバイスを新たにサポート 小容量のダウンロード用Service Pack

2006年2月23日

アクテル(米国カリフォルニア州マウンテンビュー、日本法人:アクテル ジャパン株式会社、東京都渋谷区、代表取締役社長:岩本 桂一)は本日、統合設計環境Liberoの無償Goldエディションについてサポートデバイスを拡大し、100万ゲートのデバイスまで無償でサポートすることを発表します。Libero統合設計環境(IDE)v7.0のService Pack 1(SP1)は、アクテルのWebサイトからダウンロードできファイル容量も小さく、既存のLibero IDE v7.0にインストールするだけで、アクテルのFPGAで100万ゲートの設計をすぐに開始できます。この無償サポートデバイスの追加によって、アクテルの低コストProASIC3、ARM7対応ProASIC3、世界初のミックスド・シグナル FPGA Fusionプログラマブル・システム・チップ(PSC)を含む、すべてのワンチップ・デバイスファミリをカバーします。

Libero v7.0 SP1はまた、Fusion PSC向けにアナログ・システム・ビルダ・コンポーネントのコンフィグレーションを効率化する、強化されたSmartGen Fusion IPペリフェラル生成フローを含みます。さらに、アクテルの高性能アンチヒューズFPGA Axceleratorの配置配線効率と、QoRを劇的に向上させる強化されたアルゴリズムを提供します。Axceleratorのタイミングドリブン・レイアウトの5つのエフォートレベルについて、「クイックモード」で機能するようになり、ランタイム性能を最高2倍に高めQoRを向上させました。

Libero IDE Goldエディションには、Libero IDE Platinumエディションの全ツール(PALACE AE Physical Synthesisを除く)、WaveFormer Liteリアクティブ・テスト・ベンチ、VCDインポートが含まれます。Libero Goldエディションのデバイスサポートは下記の通りです。

  • Fusion: AFS250, 600
  • ProASIC3E: A3PE600
  • ProASIC3: A3P060, 125, 250, 400, 600, 1000
  • ARM7 ProASIC3E: M7A3PE600
  • ARM7 ProASIC3: M7A3P250, 1000
  • ProASIC Plus: APA075, 150, 300, 450, 600, 1000
  • Axcelerator: AX125, 250, 500, 1000
  • 耐放射線性Axcelerator: RTAX250, 1000S


アクテルのツール・マーケティング担当シニア・ディレクター、Jake Chuangのコメント
「アクテルは高性能設計の開発用に、使いやすくコスト効果の高いツールの提供に努めています。このService Packにより100万ゲートまで無料で設計できるようになるだけでなく、Fusion PSCやARM7対応ProASIC3もサポートするため、ミックスド・シグナルやエンベデッド・システム設計も直ちに開始できるようになります」


入手方法
Libero IDE v7.0 SP1はアクテルのWebサイト(www.jp.actel.com)から無償で現在ダウンロードできます。Libero IDE v7.0をインストール済みのお客様、またはLibero IDE v7.0の無償CD-ROMをお持ちのお客様がSP1をご利用になれます。その際、アクテルのWebサイトからライセンスを取得する必要があります。


アクテルについて
アクテル(Actel Corporation)は、米国カルフォルニア州マウンテンビューに本社を置く、ワンチップFPGAソリューションのリーディング・プロバイダです。アクテル(ACTL)は、Nasdaq National Marketに上場しています。


※ FPGA(フィールド・プログラマブル・ゲート・アレイ)
FPGA(=Field Programmable Gate Array)は、ユーザーによってプログラムの書き換えが可能な論理デバイスで、回路データをダウンロードすることにより、回路構成を変更することが可能 なLSI(大規模集積回路)を指します。チップの製造後ユーザーがプログラムして使用するため、開発・製造の初期費用などを削減することができます。


Actelの名称とロゴはActel Corporationの登録商標です。その他の全ての商標とサービスマークは、それぞれの企業・団体に所有権が帰属します。